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2021　

Inoue, M.,  Inoue, N. (2021). Effects of Behavioral and Functional Training on Japanese Preschool Teacher Knowledge and Child Behavior. Journal of Positive Behavior Interventions, 1098300721993531.
幼稚園教師・保育士の知識と子どもの行動に及ぼす行動的機能的トレーニングの効果

幼稚園と保育園を対象に、問題行動を持つ子どもへの行動的・機能的アプローチに基づいた全校研修を実施した。6回の研修と4回のケーススタディに計25名の幼稚園教師・保育士が参加した。研修プログラムでは、行動的・機能的アプローチに関する講義と、グループワークによって個別の行動支援計画を作成しました。研修後、教師の応用行動分析の知識が向上し、目標としていた子どもたちの行動が改善されました。また、子どもたちの全体的な行動が改善され、プログラム後のアンケートでは、参加者の満足度や受容度が高いことが示された。また、両校では1年後、週1回のペースでケーススタディミーティングの実施が維持していた。

Inoue, M., Inada, N., Gomi, Y., Aita, C., & Shiga, T. (2021). Reliability and validity of the Japanese version of the Behavior Problem Inventory-Short Form. Brain and Development.
日本語版BPI-S(行動問題調査票短縮版)の信頼性と妥当性

BPI-Sは、知的障害（ID）のある人の行動問題を評価するBPI-01の短縮版です。この研究では、IDと行動上の問題のある青年/成人を対象としたBPI-S日本語版（BPI-SJ）の信頼性と妥当性を調査しました。テストと再テストの信頼性には、福祉サービスを利用しているIDと行動上の問題のある参加者が含まれていました。テストと再テストの信頼性については、42人の介護者が2週間ごとに独立してBPI-SJを評価しました。評価者間の信頼性は、42人の参加者に精通している2人の介護者によってBPI-SJを使用して独立して評価されました。妥当性評価の参加者は、特別支援学校からの227人の学生、または医療機関に入院したIDを持つ患者でした。IDの程度に基づいて、合計頻度合計スコアを比較しました。基準関連妥当性を調べるために、強度行動障害判定基準表（CDSPB）の合計スコア、および異常行動チェックリスト-日本語版（ABC-J）の合計スコアを分析しました。テストと再テストの信頼性のBPI-SJは満足のいくものであり、評価者間の信頼性も良好でした。重度で重度のIDを持つ参加者のBPI-SJスコアは、軽度および中程度のIDを持つ参加者よりも有意に高かった。BPI-SJスコアと強度行動障害判定基準表スコア（r = 0.499）、およびABC-Jスコア（r = 0.699）の間に有意な相関が観察され、適切な基準関連の妥当性を示しました。この研究は、IDのある日本人の行動問題を評価するためのツールとしてBPI-SJの有用性を示しました。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本語版BPI-Sの利用はこちらです。

Inoue, M., Kishimoto, T., & Fukuzaki, T. (2021). Interventions for Students with Problem Behaviors: A Workshop Incorporating Applied Behavior Analysis for Japanese Teachers. Yonago Acta Medica.2021 Feb; 64(1): 98–106.
問題行動のある生徒への介入：教師のための応用行動分析を組み込んだワークショップ

 

私たちは、行動障害のある発達障害のある生徒を担当する教師を対象に、応用行動分析（ABA）に基づくワークショップ形式のプログラムを実施しました。さらに、参加者の行動介入計画（BIP）の作成と実施、学生の行動上の問題の改善、参加者のメンタルヘルスについて調査しました。参加者は、行動に問題のある生徒を担当する18人の日本の小学校と幼稚園の教師でした。ワークショップは、ABAに関連する講義とグループディスカッションの8つの2時間のセッションで構成されました。BIPの開発と実施、および行動上の問題の改善について、達成レベルを評価しました。さらに、参加者のメンタルヘルスを評価するために、ワークショップ前後にGHQ-30のスコアの変化を分析しました。セッションの半分以上に参加した15人の教師が分析対象とされ、その教師全員が適切な機能的行動評価（FBA）を実行し、BIPを作成することができ、12人は対象となる問題行動の改善を示しました。標的とされた問題行動には回避機能があり、教師が使用した多くの先行子操作は行動契約でした。結果操作に対する嫌悪的なコントロールはありませんでした。GHQ30の「社会的活動障害」と「不安/気分変調」の平均スコアは、ワークショップ前後で統計的に有意な改善を示しました。ABAに基づくワークショップでは、「ストラテジーシート」を使用して適切なFABとBIPを作成できることがわかりました。また、本ワークショッププログラムが教師のメンタルヘルスを改善する可能性があることも示唆されました。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

Inoue, M., & Takagi, A. (2021). The Telehealth Program for Kindergarten and Nursery Teachers in Charge of Children with Behavioral Problems. Yonago Acta Medica.2021 Feb; 64(1): 143–146.
行動上の問題のある子どもを担当する幼稚園教師と保育士のための遠隔医療プログラム

発達障害のある、またはその疑いのある子どもを担当する幼稚園と保育園の教師に遠隔医療プログラムを提供し、教師の参加、行動介入計画（BIP）、実践、および行動の改善を検討しました。機能的行動評価（FBA）に基づく6回のオンライン講義と2回のオンライン相談が開催されました。10人の教師全員がFBAを実施し、7人がBIPを作成しました。さらに、7人の教師のうち6人が子どもたちの問題行動を記録し、これらの子どもたちの問題行動の改善が示されました。さらに、標的とされた以外の問題行動も介入後の改善を示しました。　　　　　　　　　　　

Inoue, N., Okanishi,T.,  Inoue, M., & Maegaki, Y. (2021). Psychological Preparations Affecting the Emotions of Children with Developmental Disorders Toward Hospitals. Yonago Acta Medica.2021 Feb; 64(1): 92–97.
発達障害児への心理的プレパレーションが病院に対する感情へ及ぼす影響

心理的プレパレーションが自閉症スペクトラム障害（ASD）または注意欠陥多動性障害（ADHD）の小児患者の病院に対するポジティブ（好ましい）またはネガティブ（恐怖）感情に影響を与える要因について、患児とその保護者への質問票を使用して調査した。質問票は、患者家族グループを介して、日本の7都道府県に住む小児患者（6〜15歳、ASDまたはADHDと診断された）とその保護者に郵送されました。その後、背景要因や心理的準備と患者の病院に対するポジティブまたはネガティブな感情との関連を統計的に分析しました。68人（ASD（n = 54）とADHD（n = 14）年齢：6〜15歳、15 =女性、53 =男性）の患児とその保護者のアンケート結果から、知的障害と感覚過敏は、病院での恐怖体験と積極的に関連していたことが示された。介入中のスタッフの説明は、患者の恐怖体験と負の関連があった。また医師が行った心理的プレパレーションは、病院に対する患児の前向きな感情と正の関連が示された。　　

 

松本好　榎本大貴　井上雅彦　行動上の問題を示す自閉スペクトラム症の疑いのある幼児を持つ母親への家庭訪問支援　自閉症スペクトラム研究.2021 18,2: 61–68.

本研究では、外出に困難さのある事例において、家庭訪問支援として対象児および保護者へ介入することで、 子どもの行動問題の改善や新しい行動の獲得、保護者の養育ストレスの変化や養育行動の獲得、外出の困難さの変化を 検討した。介入は、機能的アセスメントに基づく対象児へのコミュニケーション指導、母親へのペアレント・トレーニ ングおよび日常生活の助言、通所療育機関への移行支援であった。その結果、家庭という日常生活場面で支援を行うこ とにより、子どもの問題行動の減少とコミュニケーション行動の獲得、子どもに対する母親の育児ストレスの改善に及 ぼす効果があり、外出困難性が緩和された。一方で、母親自身の孤立感やコミュニティーの不足感については変化がみ られず、外出の困難さによる母親の育児負担が低減されたかについては、移行後の継続支援を要する可能性が示唆され た。
Fukuzaki, T., Iwata, N., Ooba, S., Takeda, S., & Inoue, M. (2021). The Effect of Nurses’ Work–Life Balance on Work Engagement: The Adjustment Effect of Affective Commitment. Yonago Acta Medica.

看護師のワーク・ライフ・バランスがワーク・エンゲージメントに与える影響。アフェクティブ・コミットメントの調整効果

本研究は、看護師のワークライフバランス（WLB）、職務要求と資源、組織愛着が仕事への関与（WE）に及ぼす影響を検討することを目的とした。大学病院に勤務する看護師425名を対象に質問紙調査を実施した。 すべての変数を適用したモデルでは，愛情的コミットメント（AC）（β＝0.41），家族-職場間の正のスピルオーバー（β＝0.25），子どもの数（β＝0.13）がWEと有意な関連を持つことが明らかになった。家族から仕事へのネガティブな波及効果（FWNS）とACは有意な相互作用を示した。これらの結果から、看護師のWEを向上させるためには、病院組織が看護師の家庭での役割を考慮したWLBを促進する取り組みを行う必要があることが確認された。 さらに、組織的な愛着が高いと、家庭が仕事に与える負の影響が緩和され、看護師が生き生きと働くことができた。
 
山中智央　井上雅彦　事例論文記述を用いたテキストマイニングによる場面緘黙症の改善を促進する心理社会的要因の検討　米子医学雑誌  2021, 72(5-7),54-62

本研究では、場面緘黙症の改善を促進要因について検討するため、場面緘黙症を扱った35件の事例論文を対象にテキストマイニングの手法を用いて階層的クラスター分析を行いました。その結果、障害の改善を促進する6つのクラスターが見出されました。この6つのクラスターのうち、2つは心理的要因であり、残りの4つは社会的要因でした。結果から、場面緘黙症の改善を促すためには、心理的要因に対する介入と社会的要因に対する環境調整が必要であり、そのための教師や親に対する場面緘黙症教育的支援プログラムの必要性が示唆されました。また本研究で用いられた事例研究への階層的クラスター分析は、厳密な条件統制がなされていない事例研究が多数を占める領域において、介入の有効性に関連する要因を広く探索的に検討する場合に有効な方法の一つであることが示されました。
由留木健吾　山中智央　井上雅彦　個人特性によるマインドフルネス瞑想体験の違いに関する予備的検討: PAC（Personal Attitude Construct）分析による検討　鳥取臨床心理研究. 2021, 14, 107-120.

マインドフルネスによるアプローチにおいて重要な要素となるマインドフルネス瞑想は，個人個人が有する特性の差異によって，その体験の様相が異なる可能性がある。本研究では，大学院生3 名に対し単回のマインドフルネス瞑想を実施し，各個人の体験に対してPAC分析を行った。分析の結果，特に不安特性傾向，ADHD特性傾向が高い者においては特徴的な体験が示され，マインドフルネス瞑想の実施や対象者自身の効力感に特性傾向が影響を及ぼし得ることが示唆された。この結果から，マインドフルネス瞑想の体験過程を検討する上でのPAC分析の有用性が示唆され，また，より多くのサンプルサイズを対象にしたアナログ研究や臨床群を対象としたさらなる研究を行い，マインドフルネス瞑想体験に関する知見を積み重ねていく必要性が示唆された。
山中智央　小山義晃　井上雅彦　場面緘黙がある児童・生徒を担任する教師に生じる悩みの質的分析: 担任教師の手記を通して　鳥取臨床心理研究. 2021, 14, 97-105

本研究では, 場面緘黙のある児童・生徒を担任する，または担任したことがある教師によって執筆された手記を通して, 担任教師にどのような悩みが生じるのか分析を行った。分析ではKJ法を用いて，担任教師に生じる悩みの内容の整理および図解化を行った。その結果, 緘黙のある児童生徒を担任する教師に生じる悩みは, 【緘黙症状に関する困難さ】，【本人を取り巻く環境に関する悩み】，【緘黙児への懸念】といった3 つのグループが示された。これらの結果から, 緘黙のある児童生徒を担任する教師への支援では,教師が緘黙症についての知識や支援方法を学ぶことや緘黙児を取り巻く人々との関わりを調整することの重要性が示唆された。また，緘黙児への将来の懸念がある場合には，学校生活を安定させながら，就労移行支援を行うことも必要であると考えられた。
由留木健吾　山中智央　井上雅彦　発達障害対象のペアレント・トレーニングへのマインドフルネス導入による日常場面の子育てへの寄与の検討　鳥取臨床心理研究. 2021, 14, 87-96

近年，マインドフルネスをペアレント・トレーニングへと導入する試みが報告され，その効果が検討されている。しかし，ペアレント・トレーニングへのマインドフルネス導入が実際の子育て行動の変容に寄与するか否かは明らかではない。本研究では，マインドフルネスを取り入れた発達障害対象のペアレント・トレーニングの参加者23名を対象にアンケート調査を行い，マインドフルネスの子育てへの影響についてKJ法を用いた質的分析を行った。分析の結果，参加者の日常の子育てにおいて，脱中心化や感情調節といったマインドフルネスによる寄与が認識されていたことが示された。一方で，マインドフルネスの概念的または瞑想の実施面における難しさ等により，寄与の認識に繋がりづらい参加者がいたことが明らかとなった。これらの結果から，ペアレント・トレーニングの効果を高めるためのマインドフルネスの導入方法について考察した。
山中智央　佐辺優斗　小山義晃　井上雅彦　発達障害に対する遠隔ペアレント・トレーニングを実施するスタッフに生じる困難さの検討　鳥取臨床心理研究. 2021, 14, 73-85

本研究では，遠隔型のペアレント・トレーニング（以下，PT）を実施したことがある者10名を対象にインタビューを行うことによって，遠隔型のPTを実施する際に生じる物理的困難さと心理的困難さを明らかにし，遠隔型のPTの普及に向けた検討を行った。分析にはKJ法を用いた。その結果，遠隔型のPTの実施者には【実施環境を整えること】と【実施中の機械トラブル】といった物理的困難さと，【PT実施期間中の負担】，【PTの進行中の悩み】，【不明確な役割】，【参加者のニーズの解消】といった心理的困難さが示された。この結果から，遠隔型のPTを実施するためには，遠隔型のPTを実施する環境の重要さや遠隔型のPTの実施に特有の困難さがあることが示唆された。また，遠隔型のPTを普及させていくためには，こうした困難さの対処方法を示すだけでなく，遠隔型のPTの実施に重点を置いた実施者養成プログラムを開発することが必要であると考えられた。
小山義晃　嘉手苅瑠輝　黒田里理　藤村桃子　石畑亜巳　荻原大雅　由留木健吾　山中智央　佐辺優斗　岩間美咲　井上雅彦　発達障害を対象としたオンライン・ペアレント・トレーニングにおける参加者の困難さとニーズ　鳥取臨床心理研究. 2021, 14, 61-71

ペアレント・トレーニング（PT）はオンラインでも実施され，親の養育ストレスおよび子どもの行動の改善が報告されている。この中でオンラインによる特有の困難さについて明らかにしていくことは重要である。本研究では，オンラインPTにおける親の困難さ（子どもの対応やオンラインコミュニケーション）およびニーズを明らかにすることを目的とした。鳥取大学方式のオンラインPTを受講した9 名を対象に，半構造化面接によるインタビューデータを質的に分析した。子どもが近くにいたときの対応については，KJ法によるグループ化をし，オンラインコミュニケーションの困難点や工夫点などはインタビューの回答をカテゴリー化した。その結果，子どもが近くにいる時の対応では〈子どもが一人で過ごせる工夫〉などが，オンラインコミュニケーションでは「会話のタイミングの取りにくさ」「機器トラブル」などがカテゴリーとしてあげられた。オンラインPT を実施する上での対象者への配慮について考察した。
英文誌6（筆頭4),　国内誌2,　研究紀要5
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